海外にできない物づくりを目指す差別化戦略だ。
特殊な原綿や原毛を使ったり、健康志向やエコロジー意識に合う吸水・速乾、抗菌・防臭、マイナスイオン加工、蓄熱・保温、涼感繊維などが開発されている。
最近は、化合繊や他の天然繊維と糸を撚り合わせたり、交織・交編したりする複合化によって新しい生地の衷情を出す手法も盛んに取り入れられている。
珍しい原料ではバンプー(竹)、ケナフ、和紙なども用いられている。
輸入品の増加に対抗するため、海外進出も盛んだ。
この1年ほどで中国・上海に事務所を開いた企業が多く、中国での生産管理と同時に、中国国内への販売や欧米向けの輸出を目指している。
一方、国内ではアパレルメーカーなど取引先のQR(クイックレスポンス)に対応するため、共同生産するなどの取り組みも進んでいる。
テキスタイルの開発と供給という役割でアパレル産業を支えてきたのが、国内のテキスタイル産地だ。
そのテキスタイル産地が存亡の危機といっていいほどの厳しい状況に置かれている。
化合繊やウール、綿など素材品種によって問題点や課題は異なるが、共通する要因はテキスタイル調達のグローバル化による国内市場の縮小、コスト高による経営の困難、撚糸や糸染め、糸商など関連業種の衰退による産地の空洞化の加速などだ。
加えて国内市場では人気が高まる複合素材への対応、海外への輸出では単価の高さなどの構造的な課題がある。
長らく素材品種ごとに紡績から織布・ニッティング、染色など縦割りの産地構造でやってきただけに、複合素材への対応はコストとニーズに見合った素材づくりがむずかしい。
また、ここにきて産地を維持する切り札として期待がかかり、欧米や中国などのアパレル業界からの関心が高い日本製素材の海外輸出だが、最大の問題は貿易経費を足した場合のコストが高いことである。
単価に関係なく輸出される高付加価値素材や機能性素材は市場が小さいので容易に採算がとれない。
一定の量がさばけるアッパーからベターの市場に提案するには単価が高いというわけだ。
急激な円安やコスト合理化への早急な対応が望めないなかで、どちらも悩ましい問題である。
しかし、産地も手をこまぬいているわけではない。
その一つは、国内産地企業が大同団結し、素材づくりや販売で連携しょうとする取り組みだ。
すでに5回を開催し、来場者の動員や産地同士のコラボレーションなどを推進してきた総合繊維見本市ジャパン・クリエーション(JC)がその代表だ。
JC以降、加速してきた個々の企業ベースで進む産地間の融合も実績をあげつつある。
また、JCの輸出振興の取り組み、パリの総合素材展プルミエール・ヴィジョンや総合ヤーン展エクスポフィルへの国内産地メーカーの出展など、輸出の振興も進み始めた。
全体的に個々の国内テキスタイル産地が縮小するなかで、産地の有力企業が産地の際を超えて連携し、一つの産地を形成するという方向に向かっている。
並行して、商社や企画会社、服地コンバーター、縫製上場などとのコラボレーションによる取り組み型のテキスタイル生産・供給による経営合理化や、製品のOEM(相手先ブランドによる生産)への対応など、新たな芽も出てきた。
テキスタイル流通を担う服地卸・コンバーター業界は、これまでにない構造変化の波にさらされている。
その背景にあるのは、第一にアパレルメーカーが素材の調達を衣料消費の実需期間際や期中にますます比重を移し始めたこと、第∵に受注単位が小目で、しかも発注から納品までの期間が短くなったことだ。
服地卸・コンバーターへの素材発注はかつて、店頭投入時期の1年前から半年前に行なわれていた。
数量単位も1000反や100反というのが当たり前であったっしかし、いまでは店頭投入の1カ月、2カ月前、数量も20反や数反という少量の発注が珍しくなくなっている。
コンバーターという呼称が表すように、服地卸はテキスタイル産地に素材生産を依頼して、それをコンパーティング(変換)する機能がある。
ところが、期近・期中発注、短納期が進んで在庫リスクが高まるとともに、テキスタイル単価の下落などが重なって利益率が下がってきている。
ここ数年にわたって大手から中堅、小企業に至るまで服地卸・コンバーターの多くは売上を減らし、経常状況が悪化しているのはこうした環境と構造の変化が大いに影響している。
そのため、服地卸・コンバーターは、こうした新しい環境に適応しようと必死だ。
特定素材や差別化原糸の在庫を自らリスクを負担してもち、1メートル単位で即納する企業。
納入先のアパレルメーカーの商品企画の動きに半歩早く対応して素材づくりを先行する小規模なコンバーター。
糸種を絞り込んで織り編みや後加工でバリエーションをつけてコストダウンと小口短納期化に対応するなどの取り組みが進められている。
また、アパレルメーカーの製品化アウトソーシング(外部依託)が定着するなかで、差別化素材を使った製品の納入を服地コンバーターに依頼する形態(製品OEM)が拡大している。
テキスタイルを販売する手法の一つという考え方から、服地卸コンバーターが担うべき重要な機能とする考え方が一般化してきている。
こうした企業の特徴は、これまでのコンバーターの常識を捨て、アパレル流通の現状に合わせて服地の供給を組み立て直している点だ。
アパレル業界を含むファッションビジネスのなかで、テキスタイル供給という役割がなくなることはない。
その役割を新しい機能で担う企業像が服地卸・コンバーターに求められているといえそうだ。
繊維素材のさまざまな表情を表現するうえで大事な役割を果たすのが染色加工だ。
合繊の原料段階で色を付ける原料着色やウールのトップ染めなど原料段階での染色、織物やセーターにする前の糸での染色、最終製品に仕上げてからの製品染めなどさまざまな手法があるが、多くの素材は織物や編物の生地段階で染色する。
染色とは文字どおり素材を染料で染めて色を付けることだが、繊維製品の場合はこれにとどまらず、さまざまな加工も施される。
繊維素材に各種の機能樹脂をコーティングして、防水や撥水などの機能を付与したり、ポリエステルのアルカリ減量やセルロース系繊維のオパール加工のように、酸やアルカリなどの薬剤で繊維素材の一部を溶かして、繊維の風合いや表面感・質感に変化を与えたり、さらには繊維に光沢や膨らみ感を与えるのも染色加工段階での処理による。
加工方法でこのところ注目されているのが改質加工だ。
合繊やレーヨンなどの化繊、綿などの各種の繊維を化学処理することで、本来の分子間の結合状態を変えるものだ。
これによって、繊維そのもののよさを生かしながら、物性面での欠点をなくそうというのが狙いである。
織物に細かな凹凸感を出す後加工のこと。
素材の一部を部分的に縮ませたものもある。
たとえば、レーヨンは風合いや光沢に優れるが、縮みやすく、シワにもなる。
これを改質することで、防縮性能や防シワ性、さらにはハリ、コシなどを与えたものが改質レーヨンだ。
また、紳士物のドレスシャツやワーキングウエアなどに使われる綿の改質加工も一般化してきた。
VP加工や液体アンモニア加工などによる形態安定加工は市場に定着してきたといえよう。
染色工程そのものの技術革新も進んできた。
織物や編物の生地を染める手法は大きく浸染(無地)と捺染(プリント)に分かれる。
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